エンジニアを辞めたいときに確認すること|情報通信業の離職率10.4%と、転職者が前職を辞めた理由・転職後の賃金の変化(厚生労働省 雇用動向調査)【2026年】
エンジニアを辞めたいと感じたときに確認しておきたい点を、厚生労働省「令和7年雇用動向調査」の情報通信業の入職率・離職率、転職入職者が前職を辞めた理由と転職後の賃金の変化、民法第627条の退職の申入れの規定、マイナビ転職エージェントのIT職種の公開求人の条件の割合(2026年11月20日確認)からご説明します。
目次
エンジニアを辞めたいと感じる主な理由と、本ページの確認範囲
エンジニアを辞めたいと感じる理由としては、長時間労働や休日出勤、給与への不満、人間関係、技術の変化についていくことの負担などが挙げられます。辞めるかどうかを判断する前に、同じ業界の人がどのくらい離職しているのか、転職した人がどのような理由で前職を辞め、転職後に賃金がどう変わったのかを知っておくと、判断の材料になります。
本ページでは次の3点を確認しました。
•情報通信業の入職率・離職率と、転職入職者が前職を辞めた理由・転職後の賃金の変化:厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」
•退職の申入れに関する規定:民法第627条(e-Gov法令検索)
•転職先の条件として確認できる求人の件数:マイナビ転職エージェントのIT職種の公開求人(2026年11月20日確認)
情報通信業の入職率・離職率(厚生労働省 雇用動向調査)
厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」では、令和7年(2025年)1年間の産業別の入職率・離職率が公表されています。入職率・離職率は、1月1日現在の常用労働者数に対する、1年間の入職者数・離職者数の割合です。
【情報通信業(令和7年)】
•入職者数 253.8千人/離職者数 194.0千人
•入職率 13.6%/離職率 10.4%(入職超過率 3.2ポイント)
•一般労働者(パートタイム以外):入職率 13.1%/離職率 10.0%
【比較:産業計】
•入職率 14.7%/離職率 13.7%
•一般労働者:入職率 12.0%/離職率 11.4%
【統計から読み取れること】
•情報通信業の離職率(10.4%)は産業計(13.7%)より低く、入職率が離職率を3.2ポイント上回っています。業界全体では、働く人が増えている状態です。
•産業別の集計のため、情報通信業に属する企業で働くエンジニア以外の職種も含まれます。また、他の産業の企業で働くエンジニア(社内SEなど)は含まれません。エンジニアだけの離職率ではない点にご注意ください。
出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」産業別の入職と離職(https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/26-2/index.html)2026年11月20日確認
転職した人が前職を辞めた理由と、転職後の賃金の変化
同じ調査では、令和7年に転職した人(転職入職者)が前職を辞めた理由の割合が公表されています。全産業の集計で、業種別ではありません。
【前職を辞めた理由(男性/女性)】
•給料等収入が少なかった:9.9%/8.6%
•労働時間、休日等の労働条件が悪かった:8.5%/12.9%
•職場の人間関係が好ましくなかった:8.9%/11.5%
•会社の将来が不安だった:6.9%/4.3%
•仕事の内容に興味を持てなかった:5.2%/4.6%
•能力・個性・資格を生かせなかった:5.2%/3.9%
(このほか、その他の個人的理由、定年・契約期間の満了、会社都合などがあります)
【25〜39歳の男性で多い理由】
•30〜34歳:給料等収入が少なかった 13.4%、労働時間、休日等の労働条件が悪かった 13.0%
•35〜39歳:会社の将来が不安だった 12.7%、給料等収入が少なかった 11.2%
【転職後の賃金の変化(転職入職者 全体)】
•前職より増加:40.8%(うち1割以上の増加 28.2%)
•変わらない:25.5%
•前職より減少:31.0%(うち1割以上の減少 21.9%)
•年齢別の「増加」の割合:25〜29歳 49.8%、30〜34歳 48.6%、35〜39歳 43.5%、45〜49歳 41.1%、50〜54歳 29.4%
【統計から読み取れること】
•転職者の約4割は前職より賃金が増えた一方で、約3割は減っています。
•賃金が増えた人の割合は、20〜30代で高く、50代で低くなる傾向がありました。
出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」転職入職者の状況(https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/26-2/dl/kekka_gaiyo-03.pdf)2026年11月20日確認
辞めたい理由ごとに、転職先の求人で確認できる条件
辞めたい理由が労働条件や給与にある場合、転職先の求人の条件で確かめられる項目があります。マイナビ転職エージェントのIT職種「SE・システムエンジニア(IT/通信/インターネット)」の公開求人34,893件で、絞り込み条件ごとの件数を2026年11月20日に確認しました(割合は当サイトで計算)。
【労働時間・休日が理由の場合】
•年間休日120日以上:33,809件(96.9%)
•在宅ワーク/リモートワーク(制度あり):23,469件(67.3%)
•フレックス出勤/時差出勤(制度あり):13,748件(39.4%)
【給与が理由の場合】
•年収1,000万円以上:3,139件(9.0%)
【件数から読み取れること】
•IT職種の公開求人では、年間休日120日以上の条件に当てはまる求人が9割を超えていました。休日の日数だけでなく、残業時間の実績や休日出勤の有無を求人ごとに確認することが重要です。
•年収1,000万円以上の条件に当てはまる求人は約1割でした。
出典:マイナビ転職エージェント 公開求人検索 職種「SE・システムエンジニア(IT/通信/インターネット)」(https://mynavi-agent.jp/jobsearch/job1_01/result.php)2026年11月20日確認
辞めると決めた場合の手続きの確認点
✓退職の申入れの時期:期間の定めのない雇用(正社員など)は、民法第627条第1項により、解約の申入れの日から2週間を経過することで終了すると定められています。就業規則に申出の期限がある場合は、引き継ぎの期間も含めてあわせてご確認ください
✓有期雇用(契約社員・派遣社員など)の場合は、契約期間の途中で辞める条件が異なるため、雇用契約書をご確認ください
✓転職先を決めてから辞めるか、辞めてから探すか(離職期間中の収入と、雇用保険の手続き)
✓辞めたい理由が今の職場に固有のものか、職種そのものに関わるものか
職種を変えずに働く環境を変える場合は、IT職種に強い転職エージェントに相談する方法があります。エンジニアの職種そのものを変える場合の選択肢は、ITエンジニアの種類のページで職種ごとの求人数を掲載しています。
出典:民法 第627条(e-Gov法令検索 https://laws.e-gov.go.jp/law/129AC0000000089)2026年11月20日確認
この記事のまとめ
- 1厚生労働省の令和7年雇用動向調査では、情報通信業の離職率は10.4%で、産業計の13.7%より低い結果でした
- 2令和7年に転職した人のうち、前職より賃金が増えた人は40.8%、減った人は31.0%でした
- 3期間の定めのない雇用は、民法第627条により、解約の申入れの日から2週間を経過することで終了すると定められています
よくある質問
Q&A
エンジニアの離職率は高いのですか?
エンジニアだけの離職率を示す公的な統計は確認できませんでした。厚生労働省の令和7年雇用動向調査では、情報通信業の離職率は10.4%で、産業計の13.7%より低い結果でした。
転職した人はどのような理由で前職を辞めていますか?
令和7年雇用動向調査(全産業)では、男性は「給料等収入が少なかった」9.9%、女性は「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」12.9%が、その他の個人的理由などを除いて上位でした。
転職すると給料は上がりますか?
令和7年雇用動向調査では、転職入職者のうち前職より賃金が増加した人は40.8%、減少した人は31.0%、変わらない人は25.5%でした。25〜29歳では増加が49.8%、50〜54歳では29.4%でした。
退職はいつまでに伝えればよいですか?
期間の定めのない雇用は、民法第627条第1項により、解約の申入れの日から2週間を経過することで終了すると定められています。就業規則の定めや引き継ぎの期間もあわせてご確認ください。
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