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コラム

エンジニアの勉強方法|情報通信業の正社員の66.6%が自己啓発、方法はeラーニング45.6%・専門書37.3%(厚生労働省 能力開発基本調査)【2026年】

エンジニアの勉強方法を、厚生労働省「令和7年度 能力開発基本調査」の自己啓発の実施率・実施方法・時間・費用・問題点の値と、教育訓練給付金の給付率で確認しました。情報通信業の正社員で自己啓発を行った人は66.6%で、産業別で2番目に高い割合でした(2026年11月21日確認)。

エンジニアの勉強方法を公的統計で確認する理由

エンジニアの勉強方法は、書籍・オンライン講座・勉強会・資格試験などさまざまで、どれが良いかは目指す職種や現在のスキルによって異なります。本ページでは、個人の体験談ではなく、働く人が実際にどのような方法で学んでいるかを公的統計で確認したうえで、方法の選び方をご説明します。

使用したのは、厚生労働省「能力開発基本調査」です。令和7年度の調査(2026年7月31日公表)では、令和6年度の1年間に労働者が行った自己啓発(仕事に関する能力を自発的に高める活動)について、実施した割合・方法・時間・費用・問題点が集計されています。

調査の値は産業全体または労働者全体の値で、ITエンジニアだけの値ではありません。産業別の値がある項目は、情報通信業の値を併記しています。

情報通信業の正社員の66.6%が自己啓発を行っている

【自己啓発を行った人の割合(令和6年度)】

•労働者全体:35.5%(正社員43.3%、正社員以外15.9%)

•情報通信業:正社員66.6%、正社員以外48.8%

•金融業,保険業:正社員71.6%、正社員以外30.4%

•学術研究,専門・技術サービス業:正社員63.7%、正社員以外31.2%

•製造業:正社員39.3%、正社員以外14.6%

【数値から読み取れること】

•情報通信業の正社員で自己啓発を行った人の割合は66.6%で、金融業,保険業(71.6%)に次いで産業別で2番目に高い値でした。正社員全体(43.3%)の約1.5倍です(当サイト計算)。

•正社員以外では、情報通信業(48.8%)が産業別で最も高い値でした。

•年齢別(労働者全体)では、20〜29歳が41.9%、30〜39歳が42.8%、40〜49歳が37.0%、50〜59歳が31.0%で、30代以降は年齢が上がるほど割合が下がっていました。

技術の変化が速いIT業界では、業務時間外にも学び続けている人が多いことが、統計からも確認できます。

出典:厚生労働省「令和7年度 能力開発基本調査」結果の概要(https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/newpage_00233.html、2026年7月31日公表) 図77・図78 2026年11月21日確認

勉強方法の内訳:eラーニングが45.6%で最も多い

【自己啓発の実施方法(正社員、複数回答)】

•eラーニング(インターネット)による学習:45.6%

•ラジオ、テレビ、専門書等による自学、自習:37.3%

•社内の自主的な勉強会、研究会への参加:22.7%

•社外の勉強会、研究会への参加:19.8%

•民間教育訓練機関の講習会、セミナーへの参加:15.2%

•通信教育の受講:14.5%

•公共職業能力開発施設の講座の受講:2.0%

•高等専門学校、大学、大学院の講座の受講:1.5%

•専修学校、各種学校の講座の受講:1.3%

【数値から読み取れること】

•オンラインの学習(45.6%)と、専門書などによる独学(37.3%)が中心で、費用を抑えて自分のペースで進められる方法が多く選ばれていました。

•勉強会・研究会への参加は、社内(22.7%)と社外(19.8%)を合わせると、正社員の2割前後が利用しています。エンジニアの場合、技術コミュニティの勉強会やカンファレンスがこれにあたります。

•大学・専門学校などの講座の受講は1〜2%台で、学校に通う方法を選ぶ人は少数でした。

出典:厚生労働省「令和7年度 能力開発基本調査」結果の概要(https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/newpage_00233.html、2026年7月31日公表) 図79 2026年11月21日確認

勉強時間と費用の目安:年間平均42.7時間・自己負担28.6千円

【自己啓発を行った人の1年間の延べ実施時間(労働者全体)】

•5時間未満:15.0%

•5時間以上10時間未満:17.4%

•10時間以上20時間未満:16.7%

•平均延べ実施時間(推計):42.7時間(正社員43.9時間、20〜29歳55.0時間)

【自己啓発を行った人の1年間の延べ自己負担費用(労働者全体)】

•0円:41.4%

•1千円以上1万円未満:20.3%

•1万円以上2万円未満:13.7%

•平均延べ自己負担費用(推計):28.6千円(正社員29.6千円)

【数値から読み取れること】

•自己啓発を行った人のうち、1年間の実施時間が20時間未満の人が約半数(49.1%、当サイト計算)でした。平均の42.7時間は、週1時間に満たない量です(当サイト計算)。

•自己負担が0円の人が41.4%で、2万円未満の人が8割近くを占めていました。無料の教材や会社の支援を使って学んでいる人が多いことがわかります。

•平均値は、調査の時間・金額の区分の中間値から厚生労働省が推計した値です。

出典:厚生労働省「令和7年度 能力開発基本調査」結果の概要(https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/newpage_00233.html、2026年7月31日公表) 図80〜図83 2026年11月21日確認

勉強を続けるうえでの問題点と対策

【自己啓発を行ううえでの問題点(正社員、複数回答)】

•仕事が忙しくて自己啓発の余裕がない:58.5%

•家事・育児が忙しくて自己啓発の余裕がない:27.4%

•費用がかかりすぎる:26.2%

•どのようなコースが自分の目指すキャリアに適切なのかわからない:21.6%

•自分の目指すべきキャリアがわからない:20.0%

正社員の82.8%が、自己啓発を行ううえで問題があると回答しています。問題点の上位にあわせて、次の対策が考えられます。

•時間がない:通勤時間や休憩時間に進められるeラーニングや動画教材を中心にし、1回の学習を短く区切る。

•費用がかかる:無料の公式ドキュメント・チュートリアルを先に使い、有料の講座は目的が決まってから選ぶ。厚生労働大臣の指定講座であれば、次の教育訓練給付金の対象になります。

•何を学ぶべきかわからない:目指す職種の求人票で、応募条件に書かれている言語・ツール・資格を確認し、学ぶ内容を決める。

出典:厚生労働省「令和7年度 能力開発基本調査」結果の概要(https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/newpage_00233.html、2026年7月31日公表) 図90・図91 2026年11月21日確認

有料の講座を使うなら:教育訓練給付金の給付率

雇用保険の一定の受給要件を満たす人が、厚生労働大臣の指定を受けた講座を受講・修了すると、受講費用の一部が教育訓練給付金として支給されます。給付率は講座の種類によって異なります。

【教育訓練給付金の種類と給付率】

•専門実践教育訓練:教育訓練経費の50%(年間上限40万円)。資格取得等をし、訓練修了後1年以内に雇用保険の被保険者として雇用された場合は70%(年間上限56万円)、さらに賃金が受講開始前と比べて5%以上上昇した場合は80%(年間上限64万円)

•特定一般教育訓練:40%(上限20万円)。資格取得等と修了後1年以内の雇用で50%(上限25万円)

•一般教育訓練:20%(上限10万円)

※70%・80%・50%の追加給付は、令和6年10月以降に開講する講座の場合

対象の講座は、厚生労働省の「教育訓練講座検索システム」で検索できます。支給申請は、住所を管轄するハローワークで受け付けています。受給要件(雇用保険の被保険者期間など)は個人の状況で異なるため、申し込み前にハローワークでご確認ください。

また、厚生労働省の同じページでは、デジタルスキルを学べる学習コンテンツを紹介するサイトとして「マナビDX」が案内されています。

出典:厚生労働省「教育訓練給付制度」(https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/kyouiku.html)2026年11月21日確認

エンジニアの勉強方法の選び方

統計の結果をふまえると、エンジニアの勉強方法は次の順で組み立てると、時間と費用の負担を抑えやすくなります。

1. 目標を決める:転職や担当業務の変更など、学ぶ目的を決め、目指す職種の求人票で求められる言語・ツール・資格を確認する。

2. 無料の教材から始める:公式ドキュメント、チュートリアル、eラーニングの無料講座で基礎を学ぶ。統計でも、自己負担0円で自己啓発を行った人が41.4%を占めています。

3. 手を動かして成果物を作る:学んだ内容で小さなアプリやツールを作り、コードを公開する。転職の際に、学習の成果を示す材料になります。

4. 勉強会・コミュニティで情報を得る:社内外の勉強会は、正社員の2割前後が利用している方法です。最新の技術動向や、現場での使われ方を知る機会になります。

5. 必要に応じて資格・講座を使う:体系的に学びたい分野は、資格試験や講座を使います。指定講座であれば教育訓練給付金を利用できます。

AIエンジニアを目指す場合の具体的な学習計画は、AIエンジニアの独学ロードマップのページでご説明しています。

この記事のまとめ

  • 1厚生労働省「令和7年度 能力開発基本調査」では、情報通信業の正社員で自己啓発を行った人は66.6%で、正社員全体(43.3%)より高く、産業別で2番目でした
  • 2自己啓発の方法(正社員)は、eラーニング45.6%、専門書等による自学・自習37.3%、社内の勉強会22.7%の順でした
  • 3自己啓発を行った人の年間の平均実施時間は42.7時間、平均自己負担費用は28.6千円で、自己負担0円の人が41.4%でした(2026年11月21日確認)

よくある質問

Q&A

Q

エンジニアはどのような方法で勉強していますか?

A

厚生労働省「令和7年度 能力開発基本調査」では、正社員の自己啓発の方法は、eラーニング(インターネット)による学習が45.6%、ラジオ・テレビ・専門書等による自学・自習が37.3%、社内の自主的な勉強会・研究会への参加が22.7%でした。ITエンジニアに限った値ではありません。

Q

IT業界の人はどのくらい勉強していますか?

A

同じ調査で、情報通信業の正社員のうち令和6年度に自己啓発を行った人は66.6%で、正社員全体の43.3%を上回りました。産業別では金融業,保険業(71.6%)に次いで2番目に高い値です。

Q

勉強時間はどのくらいが平均ですか?

A

自己啓発を行った人の1年間の平均延べ実施時間(推計)は、労働者全体で42.7時間、正社員で43.9時間、20〜29歳で55.0時間でした。年間20時間未満の人が約半数です。

Q

勉強にお金をかけないとだめですか?

A

自己啓発を行った人のうち、1年間の自己負担費用が0円の人は41.4%で、平均は28.6千円でした。無料の公式ドキュメントやeラーニングから始め、有料の講座は目的が決まってから選ぶ方法があります。

Q

有料のプログラミング講座に補助はありますか?

A

厚生労働大臣の指定を受けた講座であれば、教育訓練給付金の対象になります。給付率は一般教育訓練で20%(上限10万円)、特定一般教育訓練で40%(上限20万円)、専門実践教育訓練で50%(年間上限40万円)からです。対象講座は教育訓練講座検索システムで確認でき、受給要件はハローワークで確認できます。

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